自宅にある家電の処理方法に悩む人のための情報サイト

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処理方法は家電の種類にもよる

「家電リサイクル法」の対象品目を確認

動かなくなった家電は修理して使う方法があります。
しかし、修理ができない場合は廃棄することを考える必要性がでてきます。
自治体の「ごみの日」は身近な存在ですが、家電によって利用の可否が異なってきます。
そのため、住所地の自治体への確認をおすすめします。

また、法律の対象になる家電を廃棄するときは、法律に従うことが求められます。
そのひとつに「家電リサイクル法」があり、エアコンをはじめ、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機が対象になります。

これらの家電を廃棄する場合は、対象となる家電を購入した業者(小売業者)、あるいは、家電を買い替える業者に依頼することになります。
また、家電のリサイクルに際しては、リサイクル料のほか、収集・運搬料が掛かることも把握しておきたいですね。

個人情報の扱いにも注意

不要品を廃棄するときは、自治体のルールに従うことが大切です。
もちろん、家電を廃棄する場合も例外ではありません。
不法投棄をしないことはもちろんのこと、悪質業者に依頼することがないよう、くれぐれも注意したいものです。

また、多くの小型家電は「小型家電リサイクル法」の対象になり、こちらは自治体の「ごみの日」に搬出することが可能です。
具体的な品目については、各自治体へ照会しましょう。

なお、パソコンや携帯電話も「小型家電リサイクル法」の対象になります。
ただし、こちらを廃棄する前には個人情報を消去する必要があります。
また、パソコンなどを廃棄するときは、家電量販店などのほか「小型家電リサイクル法の認定事業者」へ依頼することが大事なポイントです。


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